「新NISAって最近よく聞くけど、どの証券会社で始めればいいの?」と感じている方へ、2026年最新情報をもとに整理しました。
給料は入るのに気づいたら残高が変わっていない……そんな毎月末のモヤモヤ、実は多くの方が感じています。そのモヤモヤを少しでも解消するために「まず口座だけでも開いておこう」という一歩が、意外と大きな差を生むかもしれません。
証券会社って種類が多すぎて、どこを選べばいいかわからない。失敗したくないし、なんか手続きも難しそう…
この記事の結論
- 新NISA積立は「手数料が安い・商品が多い・スマホで完結できる」ネット証券が初心者に向いている
- 2026年時点でSBI証券・楽天証券・松井証券など5社が特に使いやすくておすすめ
- どの証券会社でも口座開設は無料・最短5分で申し込め、難しい知識は不要
この口座、迷っている間に始める人と差がつく。
国内株・投資信託の売買手数料0円。
松井証券 NISA口座|口座開設は無料です。
※取扱商品が豊富な分、最初は画面に少し迷うかもしれません。
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最終更新:2026年7月3日
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情報提供目的の記事です
新NISA積立 おすすめ証券会社 2026とは?基本をわかりやすく
新NISA(少額投資非課税制度)は、2024年1月から大幅にリニューアルされた国の制度です。簡単にいうと「投資で得た利益に税金がかからない口座」のこと。
たとえば、楽天グループ(楽天市場を運営している会社)やトヨタ自動車の株を買って値上がりしたとき、通常は約20%の税金がかかります。でも新NISAの口座で買えば、その利益がまるごと手元に残るイメージです。
積立投資とは、毎月決まった金額を自動で買い続ける方法。忙しい会社員でも「設定したらあとはほったらかし」で続けられるのが最大の魅力です。
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NISA口座
自動購入
税金ゼロ
新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つがあります。初心者の方はまず、月100円から始められるつみたて投資枠だけを意識すれば十分です。
具体的な数字で理解する〜5社の比較表〜
「どこでも同じでしょ?」と思いがちですが、証券会社によって積立できる商品の数や、クレカ積立のポイント還元率が大きく異なります。
2026年時点の主要5社を比較してみましょう。(各社公式サイト・金融庁の認定ファンドリスト等をもとに作成)
| 証券会社 | つみたて対象 ファンド数 |
最低積立額 | クレカ積立 ポイント還元 |
こんな人向け |
|---|---|---|---|---|
| SBI証券 | 約250本 | 100円 | 最大5% | 選択肢を多く持ちたい |
| 楽天証券 | 約240本 | 100円 | 最大1% | 楽天ポイントを使いたい |
| 松井証券 | 約230本 | 100円 | 最大1% | サポート重視の初心者 |
| マネックス証券 | 約230本 | 100円 | 最大1.1% | クレカ還元率を重視 |
| auカブコム証券 | 約230本 | 100円 | 最大1% | auユーザー・Pontaポイント活用 |
※ファンド数・還元率は各社公式サイト情報をもとにした目安です。キャンペーンや条件により変動する場合があります。最新情報は各社サイトでご確認ください。
- 手数料(信託報酬)が低いファンドが豊富
- スマホだけで口座開設〜積立設定が完結
- 100円から始められる
- ポイント還元が受けられる
- 手数料が高めの商品が多い傾向
- 選べるファンド数が少ない場合も
- 営業時間内に手続きが必要
- 窓口での勧誘が発生することも
実際の手順・ステップ解説
この口座、迷っている間に始める人と差がつく。
国内株・投資信託の売買手数料0円。
松井証券 NISA口座|口座開設は無料です。
※取扱商品が豊富な分、最初は画面に少し迷うかもしれません。
「スマホで全部できるって聞いたけど、本当に難しくない?」という方のために、実際の開設〜積立設定までの流れを4ステップで整理しました。
スマホで公式サイトにアクセスし、「口座開設」ボタンから申し込み。メールアドレスと本人確認書類(マイナンバーカードまたは運転免許証)を用意するだけでOKです。
口座開設後、マイページから「NISA口座の開設」を選択。税務署への届け出は証券会社が代行してくれます。通常1〜2週間ほどで利用可能になります。
迷ったら「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」や「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」が多くの初心者に選ばれています。日本・世界中の企業にまとめて投資できる商品です。
月3,000円〜5,000円程度から始める方が多いです。設定したらあとは自動で毎月購入されます。金額はいつでも変更可能です。
「どの証券会社から始めるか決まっていない」という方には、サポートが手厚く初心者に評判の松井証券から始めるのも一つの方法です。
楽天カードで積立投資すると
毎月ポイントが貯まる
楽天証券×楽天カード積立で、
毎月の積立額の最大1%のポイントが還元されます。
※ポイント還元率はカード種別・積立額により異なります
口座開設が完了したら、まず月1,000円の積立から設定してみましょう。金額はあとから増やせるので、まず「設定を完了させること」が大切です。
注意点とリスク
「職場の同僚に『NISAやってる?』って聞かれて、あわてて調べ始めた」という方も多いかもしれません。始める前に知っておきたい注意点を整理しました。
投資信託の価格は毎日変動します。積立額が減ることもあり、元本が保証された預金とは異なります。余裕資金で長期積立することが基本です。
銀行と証券会社に重複して作ることはできません。すでに旧NISAを持っていた方は、自動的に新NISAへ移行されている場合があります。現在の状況は金融機関のマイページで確認できます。
通常の証券口座では株の損失と利益を相殺できますが、NISA口座ではできません。利益が非課税になる一方で、この点は知っておきましょう。
NISA口座の金融機関変更は年1回しかできません(同一年内の変更は不可)。比較してから納得した1社で始めるようにしましょう。
とはいえ、長期・分散・積立という基本を守れば、リスクを抑えやすいとされています。「まず知ること」が一番のリスク対策かもしれません。
まとめ
NISAを始めるなら
この2ステップが最もお得
※投資はリスクを伴います。
上記は広告リンクです。各サービスの最新情報は公式サイトでご確認ください。
- 新NISA積立はネット証券が手数料・商品数・利便性の面でおすすめ
- SBI証券・楽天証券・松井証券など5社はそれぞれ特徴があり、自分の生活スタイルで選ぶのがベスト
- 投資にはリスクがあるが、月100円・スマホだけで始められ、長期積立で続けることが大切
「どれがいいか迷っている」なら、まず1社だけ口座開設してみることをおすすめします。開設するだけなら無料で、使わなくても問題ありません。
将来の自分のために、今日の5分を使ってみてください。
よくある質問
Q. SBI証券と楽天証券、どちらを優先して選べばいいですか?
普段の生活で楽天市場や楽天カードをよく使っている方は、楽天ポイントをそのまま積立に使える楽天証券が使いやすいかもしれません。一方、Vポイント(旧Tポイント)や三井住友カードを持っていてポイント還元率を重視したい方には、最大5%還元のSBI証券が向いている場合があります。どちらでも取り扱いファンドに大きな差はないため、まず「自分がよく使っているポイントサービスはどちらか」を基準に選ぶとスムーズです。
Q. 新NISAの口座開設に費用はかかりますか?
口座開設の手数料はすべての証券会社で無料です。また、つみたて投資枠で購入できるファンドは、金融庁が審査した商品に限られており、購入時手数料もかかりません(無料)。かかるのは信託報酬(ファンドの運用管理費用)のみで、eMAXIS Slimシリーズであれば年率0.1〜0.2%程度と低水準です。
Q. 会社員でiDeCoも気になっています。新NISAとどちらを優先すべきですか?
会社員の場合、iDeCoの拠出上限額は月2.3万円が目安ですが、企業型確定拠出年金(企業型DC)や確定給付企業年金(DB)に加入している場合は上限が変わります(最低1.2万円になるケースも)。ご自身の加入状況は会社の総務・人事部門に「企業型DCまたはDBに入っていますか?」と確認するのが確実です。一般的に、まず新NISAで積立を始め、余裕が出たらiDeCoを追加する流れが多いです。新NISAはいつでも引き出せますが、iDeCoは60歳まで引き出しできないため、生活防衛資金が整ってからiDeCoに上乗せする方が安心かもしれません。
次に読むべき記事
新NISAの証券会社選びが整ったら、次は具体的な設定方法や積立ファンドの選び方も確認しておきましょう。以下の関連記事もあわせてご覧ください。
- 楽天証券での積立NISA設定方法を画像つきで解説【2026年版】
- iDeCoおすすめ証券会社5選〜会社員・自営業別に比較【2026年】
- SBI証券のクレカ積立(三井住友カード)設定方法と還元率まとめ
- 松井証券NISAの手数料と特徴を他社と比較の選び方|徹底比較
- 新NISA始め方ガイド2026|口座開設・銘柄選びの基本と注意点
- 日経・金利・半導体が同時下落する仕組みと資産配分見直し5つの視点【手数料・実績を徹底比較】
- 【2026年5月第2週】日経平均急落の要因と投資判断の視点|口座開設から始める方法
- 松井証券のNISA評判と手数料【2026年版】
この記事について
最終更新日:2026年7月3日
執筆・監修:moose-stock.jp運営者(運営者情報はこちら)
この記事は、運営者自身が金融庁・日本取引所グループなどの公的機関の情報を一つひとつ調べながら、初心者目線でわかりやすくまとめたものです。専門家としてではなく、同じように手探りで学んでいる立場から、要点をかみ砕いてお伝えしています。掲載内容は更新日時点のものであり、最新情報は各機関・各金融機関の公式サイトをご確認ください。
免責事項:本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の商品・サービスの購入を推奨するものではありません。掲載内容に基づく判断はご自身の責任で行ってください。
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