新NISAつみたて投資枠のおすすめ銘柄【2026年版】
新NISAのつみたて投資枠でどの銘柄を選べばいいかわからない。たくさんありすぎて迷ってしまう…
新NISA つみたて投資枠 おすすめ銘柄を探しているあなたへ。2024年からスタートした新NISAは、年間120万円のつみたて投資枠を非課税で活用できる制度です。しかし、対象ファンドは数百本に上り「どれを選べばいいかわからない」という声は今も多く聞かれます。
この記事では、2026年時点の情報をもとに、つみたて投資枠で選ぶべき銘柄の基準・具体的な候補・実際の始め方までをわかりやすく解説します。
- 新NISAつみたて投資枠の対象銘柄を選ぶときの具体的な基準
- 2026年時点で多くの投資家から注目される代表的なインデックスファンドの特徴と比較
- 実際に口座を開設してつみたてを始めるための具体的なステップ
投資信託の選び方に迷っている方も、ぜひ最後まで読んで、自分に合った第一歩を踏み出してみてください。
① 新NISA つみたて投資枠 おすすめ銘柄とは?基本をわかりやすく
新NISAのつみたて投資枠は、金融庁が定めた一定の基準(低コスト・長期運用向け等)を満たした投資信託・ETFのみが対象となっています。2026年時点において、金融庁の公表資料によると対象ファンドは数百本以上にのぼります。しかしそのすべてが「同じ品質」というわけではなく、コストや運用方針には大きな差があります。
つみたて投資枠の銘柄を選ぶ3つの基準
投資信託を保有し続ける限り毎年差し引かれるのが「信託報酬」です。長期でつみたてるほど、この差が運用結果に大きく影響します。インデックスファンドでは年率0.05〜0.2%前後のものが多く、アクティブファンドと比較して低コストな傾向があります。
一つの銘柄や一つの国に集中するよりも、世界全体や複数資産に分散するファンドのほうがリスクを抑えやすいとされています。全世界株式型や米国株インデックスなどが代表例です。
純資産総額が大きいファンドは、繰上償還(途中で運用終了)のリスクが比較的低いとされています。長期でつみたてるうえで、ファンドの継続性は重要な確認ポイントです。
代表的な銘柄カテゴリ
つみたて投資枠で人気が高い銘柄は大きく以下のカテゴリに分かれます。
- 全世界株式インデックスファンド:日本・先進国・新興国を含む世界中の株式に分散投資。代表例:eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)など
- 米国株式インデックスファンド:S&P500や全米株式指数に連動。代表例:eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)など
- 先進国株式インデックスファンド:日本を除く先進国株式に広く分散。MSCIコクサイ指数に連動するファンドが主流
- バランスファンド:株式・債券・不動産などを一本で組み合わせるタイプ。値動きは比較的穏やかな傾向あり
なお、どのカテゴリが「最適」かは投資目的・年齢・リスク許容度などによって異なります。「これが絶対正解」という銘柄はなく、自分の状況に合った選択が重要です。
② 具体的な数字で理解するつみたて投資枠の銘柄比較
ここでは、代表的なインデックスファンドのポイントを比較表で整理します。以下のデータは各運用会社の公表情報および金融庁の資料をもとにまとめています(2026年時点)。実際の信託報酬や純資産額は変動することがあるため、最新情報は必ず各運用会社・販売会社の公式サイトでご確認ください。
| 比較項目 | eMAXIS Slim 全世界株式 (オール・カントリー) |
eMAXIS Slim 米国株式 (S&P500) |
eMAXIS Slim 先進国株式 インデックス |
|---|---|---|---|
| 投資対象 | 全世界株式 (約50か国・3000銘柄超) |
米国主要500社 | 日本除く先進国 約20か国 |
| 連動指数 | MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス | S&P500指数 | MSCIコクサイ・インデックス |
| 信託報酬(年率・税込) | 0.05775%程度 ※変動の場合あり |
0.09372%程度 ※変動の場合あり |
0.09889%程度 ※変動の場合あり |
| 分散度 | ◎ 最も広い | △ 米国集中 | ○ 広め(米国比率高め) |
| 米国比率の目安 | 約60%前後 (時価総額加重のため変動) |
約100% | 約70%前後 (時価総額加重のため変動) |
| こんな人に向く傾向 | まず1本で広く分散したい方 | 米国経済の成長に期待する方 | 先進国中心に分散したい方 |
※信託報酬は三菱UFJアセットマネジメント公表データをもとに記載。変更になる場合があります。最新の目論見書・交付目論見書を必ずご確認ください。
上記3本はいずれも「eMAXIS Slim」シリーズで、業界最低水準の信託報酬を目指すと運用会社が公表しているファンド群です。純資産総額も各ファンドとも数兆円規模に達しており(各ファンドの最新情報は各社公式サイトをご参照ください)、継続性の観点でも安心感があると見られています。
つみたて額のシミュレーション例
金融庁の「資産運用シミュレーション」ツールを参考に、月3万円(年36万円)を毎月つみたてた場合の試算イメージを示します。
📊 月3万円・年率5%想定・20年間の試算(金融庁シミュレーターを参考)
- 積立元本:720万円
- 運用後の試算額:約1,244万円前後(複利効果を含む)
※上記はあくまで年率5%が続いた場合の試算例です。実際の運用成果は市場環境により大きく異なり、元本割れを含む損失が生じる可能性があります。将来の成果を保証するものではありません。
このように複利の力が働くつみたて投資は、時間を味方にすることが大切です。ただし、将来の成果は保証されないため、あくまで参考値としてご理解ください。
③ 実際の手順・ステップ解説:新NISAつみたてを始める方法
新NISAのつみたて投資を始める手順は、思っているよりシンプルです。以下のステップに沿って進めることで、スムーズに積み立てをスタートできます。
STEP 1:証券口座を選んで開設する
STEP 2:NISA口座を開設する(税務署への確認が入る)
STEP 3:積み立てる銘柄を選ぶ
STEP 4:積立金額と積立日を設定する
STEP 5:設定後は基本「放置」で継続する
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④ 注意点とリスク:つみたて投資の落とし穴を正直に伝えます
つみたて投資枠を利用した投資信託への投資は、元本が保証されていません。株式市場の下落・為替変動などにより、投資した金額を下回る(元本割れ)可能性があります。非課税制度であっても損失リスクは免除されません。ご自身のリスク許容度をよく確認のうえ、投資判断は自己責任で行ってください。
注意点① 短期間での解約はドルコスト平均法の効果が薄れる
つみたて投資は「長期・積立・分散」が基本です。市場が一時的に下落したとき、慌てて解約してしまうと損失が確定してしまいます。短期で利益を出すことを目的とした方法ではないため、最低でも10年以上の時間軸を持って取り組むことが一般的に重要とされています。
注意点② 非課税枠の「再利用」は翌年以降
新NISAでは、売却した分の非課税枠は翌年以降に再利用できます(翌年に「簿価残高分」が復活する仕組み)。ただし、年間の上限枠(つみたて投資枠は120万円)を超えて購入することはできないため、計画的な活用が求められます(金融庁の新NISA制度説明資料より)。
注意点③ 為替リスクを理解する
全世界株式や米国株式ファンドなど、海外株式に投資するファンドは為替変動の影響を受けます。円高になると、たとえ株価が上昇していても円換算での評価額が下がることがあります。為替ヘッジなしのファンドが多いため、この点は理解しておく必要があります。
注意点④ アクティブファンドの選択は慎重に
つみたて投資枠の対象にはアクティブファンドも含まれますが、インデックスファンドに比べて信託報酬が高い傾向があります。長期でのコスト差は運用結果に影響するため、コストを十分に確認してから選ぶことが重要です。
注意点⑤ 楽観的すぎるシミュレーションに注意
年率5%や7%といった試算例をよく目にしますが、これはあくまで「もしそのペースで増えた場合」のシナリオです。実際の株式市場は毎年プラスになるとは限らず、大きく下落する年もあります。過去の実績が将来を保証するものでない点は必ず頭に入れておきましょう。
⑤ まとめ:新NISAつみたて投資枠のおすすめ銘柄【2026年版】
📝 この記事の要点3点
- 新NISAつみたて投資枠のおすすめ銘柄は「低コスト・広い分散・純資産総額の大きさ」を基準に選ぶことが重要。全世界株式・米国株式インデックスファンドが多くの投資家に注目されている。
- 月3万円・年率5%・20年の試算では元本720万円が1,244万円超に成長する可能性もあるが、元本割れのリスクも存在する。長期・積立・分散の基本姿勢が大切。
- 始め方はシンプル。NISA対応の証券口座を開設し、銘柄と積立額を設定するだけ。迷ったらまず1本、全世界株式インデックスから検討してみることもひとつの選択肢。
新NISAのつみたて投資枠は、長期的な資産形成を後押しする仕組みです。「完璧な銘柄選び」より「早く始めて長く続けること」のほうが、多くの場合において重要だと多くのファイナンシャルプランナーも指摘しています。
もちろん投資にはリスクが伴いますし、すべての方に同じ結果が出るわけではありません。しかし、制度をうまく活用して少額からコツコツ続けることは、将来の選択肢を広げる一歩になり得ます。この記事が、あなたの最初の一歩を踏み出すきっかけになれば幸いです。
よくある質問(FAQ)
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📋 この記事について
最終更新日:2026年6月21日
本記事は、金融庁・日本取引所グループ等の公的機関が公表する情報をもとに、編集部が調査・作成しています。掲載内容は更新日時点のものであり、最新情報は各金融機関の公式サイトをご確認ください。
⚠️ 免責事項:本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資には元本割れ等のリスクがあります。投資判断はご自身の責任で行ってください。


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